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プロフィール
【名前】
加藤 毅 (かとう たけし)
【職業】
・中小企業診断士
・合同会社東京経営リフォーム社長
・合同会社夢をカナエル
執行役員兼チーフコンサルタント
・東京都北区経営アドバイザー(商業)
【プロフィール】
同志社大学商学部卒業。サービス業の勤務を経て、2006年中小企業診断士として独立。サービス業を中心とした顧客増強、中小企業の内部統制、従業員教育などでコンサルティングや経営支援を行う。企業や商店だけではなく、地域の活性化を目指す活動にも参加。商店街、非営利団体、事業協同組合などの支援も行う。著書:『老舗の強み』(共著、同友館)
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2007-05-10 (Thu)
バブル時代より人手不足は深刻になる?
ちょっと前までリストラの風が吹き荒れていました。
企業はスリムで筋肉質な経営を目指して正社員を減らし、パートや派遣社員を増やし・・・。

それなのに・・・
いつの間にか人材難の時代に突入しています。
数年後にはバブル時より状況が悪くなると予測する研究機関もあります。

せっかく景気がよくなりつつある。受注も増えてきた。
けれど、それをこなす人がいなければ仕事になりません。
仕事にならなければ、売上にも結びつきません。
当然ながらお金は入ってきません。

本来であれば手にすることができた売上をみすみす逃してしまうことになります。

今後、あらゆる業界で機会ロスが起きてきそうです。
仕事の引合いが来た、しかし対応できる人間がいない。
新規事業に参入したい、しかし推進できる人材がいない。

ご存知のように少子高齢化の時代です。労働力人口は減ることはあっても、増えることはありません。

企業がどれだけの量をアウトプットできるかを人材の面のみで単純化すると
(アウトプット量)=(従業員の数)×(従業員の生産性)ということになります。

女性、高齢者、フリーター、ニート、外国人・・・。
あらゆる人材を産業に引きずり込もうと官民あげて取り組んでいます。
上の計算式で言えば(従業員の数)を維持しようということです。
しかし当然ながら限界があります。
人材獲得の競争は激しさを増していくことに間違いはありません。

バブル以降、人員を減らしてきたという会社も多いでしょう。
しかし残業や休日出勤で対応しているという会社も多いのではないでしょうか?
それも無理やり(従業員の数)を維持しているに過ぎません。

今後、企業がアウトプットを維持するためには(従業員の数)を増やす取組だけでは足りません。
ならばどうするか。
計算式にある(従業員の生産性)を向上させていくことが不可欠です。

(従業員の数)6人×(従業員の生産性)10=アウトプット量60
(従業員の数)4人×(従業員の生産性)15=アウトプット量60


従業員の数が少なくとも、能力が高ければ同じアウトプット量を得ることは可能です。
しかし、従業員の能力はどのように高めればいいのでしょうか?

放っておいても高まるはずはなく、やはり「教育」が必要になります。

仕事ができる人はどの仕事をやっても高い業績を上げられるものです。
そこには一定の行動特性があります。
生まれ持ったものもありますが、教育や気付きで身につけられるものもかなりあります。
会社がそして経営者の努力で「社員力」は高めることができるのです。

このブログを通じて、社員力を高めるノウハウをお伝えしていきたいと思います。
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